LINEってそんなに効果があるの? 

こんにちは
中小企業診断士の大場保男です。

私は平成4年から今に至るまで
25年間にわたって、商店街や地域の活性化に取組んできました。

その間に、私が経験したこと、見たり聞いたりしたこと、
教えてもらったり、学んだことを

商店街や地域の活性化に少しでも
お役に立ちたいという想いから記事を配信しています。

正月恒例の箱根駅伝
青山学院の5連覇ならず、東海大の優勝
それにしても、視聴率が30%超というのは凄いですね。

箱根駅伝の小田原市内のコースの近くに
風格のある建物で目を引いている薬局
寛永10年創業という済生堂小西薬局です。

古いはずです。何と小西行長の弟が
始めたそうで、現店主は15代目です。

小西行長といえば、あの石田三成の盟友
もともと、堺の薬屋の次男だったそうなので
元の家業を弟が小田原の地で再開させたのでしょうね。

さて、今回のテーマは
「LINEってそんなに効果があるの?」です。

日本の人口の6割が使っている!

去年の今ごろ、LINEを使いたい
という相談がある店からありました。

私の周囲の知人・友人に「LINE使っている?」
と聞いてみると、年配の人でもかなり使っていました。

昨年11月時点でLINEを使っている人は、
7,600万人、日本人の59.9%に相当する人数です。

赤ちゃんまで含んでこの数字ですから、
大人だけに限ってみれば、大変な利用率になります。

ちなみに他のSNSの利用者は
フェイスブックが2,800万人、ツイッターが、4,500万人
インスタグラムが、2,900万人となっており、LINEが突出しています。

しかも、中高年の利用率も高いのです。
40代が68.7%、50代が61.7%、60代でも41.1%、
毎日利用している人の割合は85%にも達しています。

今やLINEは、日本で最も影響力がある
コミュニケーションのツールとなっています。

どうやって使えば効果があるか?

LINEは、友人・知人とのコミュニケーションに使われますが
お客様に一斉にメッセージを送るなど、商業者向けのサービスがLINE@です。

だから、「今なら抽選で30名に
唐揚げ増量サービス!」などの
特典付きメッセージを瞬時・簡単に送れるのです。

お客様に友だち登録してもらって
店からの情報を送ることで、チラシにも、
DMにもPOPにも、クーポンにもなります。

写真や動画も送ることが出でき、
「既読」の表示もあるので、見てもらったかの確認もできます。

あるスーパーでは、友だち数が4,000人のとき
BOXティッシュのプレゼント企画を行ったところ
そのうちの400人が来店しました。

今、チラシでの来店率は1%もないと言われていますが
LINE@を使うと、チラシに比べて大幅に来店率が高まるのです。

「今日は魚市場にめったに入らない魚があったので、
これを刺身にしてお出しします。ただし、先着10名様のみ」
こんなメッセージを送って来店客を増やしている居酒屋もあります。

無料から始められる!

チラシなどの印刷費が安くなっているので、
以前に比べれば、低コストでチラシの配布ができるようになりました。
でも、費用はそれなりに掛かります。

しかし、LINE@の利用料は、友だち1,000人までは無料
それ以上から5,000人までは月額5,400円となっています。
無料で試して効果が実感できたら有料に移行することができます。
ただし、今年の春には料金改定があるようです。

では、もう紙媒体によるDMなどは不要になるのか?
LINE@と紙媒体の両方をうまく活用している例も見られます。

DMでイベントの案内を送り、LINE@で「今日、DMを送りましたから
届いたら見てくさだいね」とあわせ技を使ってDMの開封率を高めています。

キャッシュレス化にLINE Pay

外国人観光客の増加に伴って
キャッシュレス化の要望が高まっていますが
日本のキャッシュレス比率は18.4%と低いのが現状です。

LINE@はキャッシュレス化に
対応したサービス、LINE Payもあります。

プリントしたQRコードをレジ横に貼っておき
これをスマホで読み込むと支払いができるというもの
店舗側の初期費用はゼロ、加盟店手数料も2021年7月までゼロです。

今、LINE@を利用している店舗は35万店
中小店で利用している店は、まだまだ少ないでしょう。
今年は、LINE@の本格的な浸透時期になるのかも知れません。

LINE@は、あくまでもコミュニケーションツール

以上、LINE@について書いてきましたが
これはツールに過ぎず、最も重要なことは別にあります。
それは、お客様に満足していただく価値の提供です。

どこにでもあるような商品、
美味しくもない安くもない飲食メニュー
これをそのままにしておいて
LINE@を使っても、意味はありません。

価値ある商品やサービスを知ってもらう
LINE@はそのためのものであることは言うまでもありません。

LINE@の導入の前に
どんな店になればLINE@が生きるのかを考えることが重要ですね。

今回は以上です。
最後までお読みいただきましてありがとうございました。

【発行者】
経済産業大臣登録中小企業診断士   大場 保男
E-mail:yasu-obs@gc4.so-net.ne.jp  Tel.090-5521-7427