“谷中ぎんざ”で聞いた商店街活性化に向けての10のポイント(その3) 

こんにちは
中小企業診断士の大場保男です。

私は平成4年から今に至るまで
26年間にわたって、商店街や地域の活性化に取組んできました。

その間に、私が経験したこと、見たり聞いたりしたこと、
教えてもらったり、学んだことを

商店街や地域の活性化に少しでも
お役に立ちたいという想いから記事を配信しています。

先月、「かながわ経済新聞」にインタビューを受け
その記事が掲載された5月号が、今日届きました。

朝市の話を中心に、商店街活性化に向けて
あれこれ話した内容をうまくまとめていただきました。

さて、今回は、「“谷中ぎんざ”で聞いた
商店街活性化に向けての10のポイント」の3回目です。

第6のポイント
商店街は目立たなければならない!…メディアの活用

昔に比べれば、新聞をとっている家庭も少なくなり
テレビを見る人も減ってしまっていますが
マスコミに取り上げられると、その反響は大きいものがあります。

一昨年、横浜市栄区の新大船商店街が
テレビ朝日の夕方の番組「Jチャンネル」で
15分間の特集として取り上げられました。

かつては賑わっていたこの商店街
今では、来街者が減少して、シャッター通り化しています。

ここで朝市をやったところ、
なんと6千人の来街者で通りは満ち溢れ
「昔の賑やかな商店街に戻ったようで嬉しい」
と、涙を流して喜んでいる高齢者もいました。

この商店街の会長、当時83歳の腰が曲がった和菓子職人
特集のタイトルが「83歳の商店街会長による商店街の奇跡」でした。

私も20分ほどのインタビューを受けましたが
私が出ている場面の放映は、1分あるかないかでした。
でも、その反響は大きなものがあり、多くの人から声を掛けられました。

メディアに取り上げられるには
ニュース価値があることが必要です。

ニュース価値とは、時流に合った内容であること
社会貢献につながる内容であること、この2つの要素があると思います。

高齢化に対応していること、
地産地消や地域資源の活用、環境問題をテーマにしていること
そして、これらによって地域活性化につながる活動であること

これらの内容が含まれていると
時流に合っているということで
ニュースとして取り上げられる可能性が高いと思います。

もう一つ、社会貢献という要素も
ニュースとして取り上げられる可能性が高くなります。

かつて、横須賀海軍カレーのイベントをやったとき
アメリカでの災害に売上げの一部をチャリティにして
マスコミに取り上げられました。

東日本大震災、熊本地震などの被災地支援チャリティ
障がい者支援として、盲導犬協会へのチャリティ
このようなことも社会貢献につながると思います。

ただし、マスコミ受けを狙ってチャリティを行うのは本末転倒
あくまでも、純粋な気持ちでチャリティに取組むことが求められます。
やはり、“動機が不純”なのは良くないですね。

第7のポイント
商店街の性格は、顧客によって変えられていく…顧客ニーズ優先

昭和30年代には
あの上野のアメ横と並び称されるほどの
賑わいを見せていた相模原市のある商店街
かつての賑わいは、「今は昔の物語」というのが現状

この商店街の八百屋や魚屋、ひと山いくらで
大盛りの商品がとても安く、これが多くの買物客を惹きつけていました。

しかし、今では「こんなに沢山あっても
わが家は家族が少ないから食べきれない…」
というお客さまの声が多く聞かれるのです。

昔と今では、環境が大きく変わっています。
環境が変われば、お客さまのニーズも変わるのは当然のことです。
しかも、今や大型店だけでなく、ネットにお客さまを奪われています。

こんな時代だからこそ、お客さまが求めているものは何か?
このことをしっかり見極めないと、商店街の生き残りは難しいでしょう。

人は今までやってきたことを
変えることには、抵抗感があります。

さらに、環境が徐々に変わることには
危機感が乏しく、ぬるま湯から茹で上げられる蛙のように
気が付いたときには、もう遅いということになりかねません。

では、どうしたらいいのか?
必要なことは“不”の排除の考え方だと思います。

お客さまが、不便なことは、不満なことは
不都合なことは、不合理だと感じることは
お客さまの立場に立って、このような“不”をリストアップしていきます、
そして、この“不”を排除していくことを考えていきます。

化粧品やサプリメントで有名はファンケルという会社は
お客さまの感じている“不”をリストアップして
これを排除する方向で新製品開発を行っているという話を聞いたことがあります。

商店街でもお客さまの“不”をリストアップしていく
この行動そのものが現状を変えていく原動力につながっていくと思います。

また、今回も2つのポイントしか
ご紹介できませんでしたが続きは次回、今回は以上です。

最後までお読みいただきましてありがとうございました。

【発行者】
経済産業大臣登録中小企業診断士         大場 保男
E-mail:yasu-obs@gc4.so-net.ne.jp  Tel.090-5521-7427